看護師の不動産購入・所有について考える。東京オリンピック後の2025年問題以降を重点的に
こんにちは!
日米看護師のカメナースです。
看護師の方で
不動産の購入を考えてこちらの記事を覗きにきたあなたへ
有用な内容をお届けします。
- 看護師は安定した収入があるので貯蓄や投資がしやすい
- 看護師は安定した収入があるので不動産ローンが組みやすい
- 夜勤勤務や交代勤務で家族と生活時間帯がズレる
- 癒されるペットと一緒に住みたい
- 自分だけの好きな生活をしたい
などの理由から
不動産を購入に関するご相談をお受けしていますが、
これから不動産を購入しようかな?
と考えている看護師はたくさんいます。
そこで、看護師が不動産購入・所有について、東京オリンピック後の2025年の予測も含めて注意しなければ!
と思うことをまとめました。
この記事の内容
看護師の安定した収入を狙う輩!不動産屋に注意を!
一般企業であれば不景気、業績が上がらない、経済景気に影響を受けて会社員の給料が不安定になることがあります。
その点、看護師は国家資格を持っている看護師は安定した収入がある程度約束されています。
(不景気で病気になる人が減ったりはしない。むしろストレスで病気になる人が増えてしまう)
そこで看護師として注意したいことは、安定した看護師の給与に目をつけて、看護師の給与を一生もぎ取ってやろうとする悪徳な取引を押し付けてくる業者もいることです。
特に病気や看護の知識は持っているが、一般的な経済についての知識が乏しい、若い看護師がターゲットになりやすいです。
一生で一番大きな買い物ともされている不動産
高級ふとん
高級下着
病んだ心に癒しを与える高級な物
毎月毎月、費用を延々に支払う物やこと(サブスク)
など
ネズミ講式に売りつけてくる業者や人(個人や少人数のグループ)が不景気になると流行します。
消費者センターから注意勧告が出されています。
ネズミ講とは?マルチ商法とは?
ネズミ講とは、連鎖配当組織のことで法律によって罰則を受ける。ネズミ講と似ている勧誘方法のマルチ商法(ネットワークビジネス)。マルチ商法は合法ですが、度々、商法が問題になってます。
ネズミ講やマルチ商法の特徴
特徴
- 良いことを言ってくる特徴がある。
『誰でも儲かる』『実際儲かった』『不労所得を得られる』『あわせたい人がいる』『得する』『どうせ使うなら損ない』『簡単に収入が上がる』など。 - 勧誘したり、メールアドレスや住所・電話番号などを聞き出し紹介で広がっていく
ネズミ講やマルチ商法
どちらも、
勧誘したり、メールアドレスや住所・電話番号などを聞き出し紹介で広がっていく特徴があります。
例えば、1人あたり必ず4人に話を持ちかける、その4人がさらに話を持ちかけ16人に増え、16人がさらに4人に話を持ちかけ64人とねずみの子供が増えるように拡大します。
計算できる人なら、日本の人口をすぐに超えてしまう人数が必要になることがわかるはずです。
思考能力が正常なら
良いことばかりなら、人を誘わず、自分だけでやってれば良いじゃん!!何で人を誘ってっくるの?
と通常なら思えるはずです。
アメリカや海外へ留学したて。移住したての方。英語や他言語を読んで、分析するスキルがまだついていない方は、日本にいる以上に注意した方が賢明です。
最近では、海外からオンラインを介しての勧誘もあり、海外のいかがわしいビジネス手法はえげつないこと多々あるので。(不動産だけでなく、高額商品の分割、サブスクなど)
悪徳な商売の被害に合わないためには
いつ人に誘われるかわかりません。 まるで誰でもが簡単に何か良いこと(不労所得など)を得られるように誘ってくるようです。
実際はそのよな良い目にあえない、良い目にあっているかのように嘘をついて他人に声をかけたり、SNSやネットを利用したりで他人の情報を集めさせられたり。
被害を未然に防ぐためには
- 楽かつ簡単に得するうまい話には罠がありと思うこと
- 話を持ちかけてきた人が以前と違う行動をしていないか観察する
- 連絡手段を断ってきっぱりと拒絶する
- 自分だけで判断せず、関係ない第三者、利害関係がない誰かに相談する
不動産購入するときに注意したいこと
賃貸では叶わない自分の希望を形にするために不動産購入を決定する前にチェックすることまとめ
チェック1
・人に誘われたから不動産購入するのでは無く、自分の将来を見据えて不動産購入したいと思ったかどうか。○×
チェック2
・信頼できるディベロッパーやその委託先、不動産仲介業者を選んでいるか?○×
安定した収入を稼げる経済や社会的知識の乏しい若い看護師。メンタルが弱くなることもあり狙われやすい存在。知らない人や信頼できる人でない人に不動産購入を勧められた場合は要注意。
チェック3
・資金計画は十分かどうか?不動産ローンを組む場合、自分が働かない時(働けない時)の返済できるか?○×
不動産屋によっては、頭金は無くても大丈夫ですよ、看護師さんなら。看護師さんは働けない時は他人に貸せば返済は大丈夫ですし、少し家賃利益も出ますよ、と良いことばかりを言ってくる不動産屋もあります。購入を考えている物件の周囲の家賃相場、賃貸空室状況などもチェックが必要です。
チェック4
・新築か中古か?そのメリットとデメリットについて知識があるか?○×新築と中古の支払い費用差は、仲介手数料の有無。金額が大きいだけに諸費用の知識は十分かどうか、中古物件の場合、耐震基準についてなどメリットとデメリットを十分に把握してください。する必要がある。
チェック5
・購入物件の市場価値を見きわめているかどうか?○×
購入物件と似たような物件の取引事例や物件をもしも貸し出す場合の利回りなど見きわめているかは将来を見据えて不動産購入するのにとっても大切なことです。
チェック6
・災害などのリスクについて考えているか、知識は十分持った上で物件を選んでいるか?○×
日本は地震が多い国、人口現象などの人的リスクも知識に入れた上で、購入を検討できているかは重要です。
チェック7
・資産価値、価値が下がりにくい物件を選んでいるか?○×
ライフスタイルの変化に合わせて、将来引っ越す可能性もあります。そんな時、資産価値を知っていることはメチャ重要です。
資産価値に影響する要因はたくさんです。 人が集まるエリアにある物件は、周辺の商業も盛り上がり、資産価値が下がりにくい傾向、物件からどのくらいの位置に駅や学校、コンビニがあるか、治安、世帯数状況など今現在の資産価値だけでなく、未来に資産価値が下がりにくい&上がる物件であるか選ぶことが重要です。
チェック8
・2020年東京オリンピック後と2025年問題以降の日本の不動産価格や市場価値について予測や心構えを持っているか?○×日本の不動産価値はどうなりそう?2020年東京オリンピック後&2025年問題以降の看護師働き方と不動産所有
今後の日本の未来を見据えてマンションについて考えた方が良いと思い、2020年東京オリンピック後と2025年問題以降の日本の不動産はどうなりそうか情報収集しました。
Internet of Things(IoT)、Artificial intelligence (AI)やAugmented reality (AR)に多くの職業が仕事を奪われるのではないか? との懸念もあります。
しかし心をケアしている看護師の仕事は奪われにくい職業でもあるようです。
看護や介護に便利な物の開発を活発に推し進めているアメリカでも看護師の仕事は奪われにくい職業と言われています。そのため看護大学への入学希望者は急激に増加しています。
看護師の資格を取得して看護師を続けられるかはまた別問題として.....経験や知識をしっかり持っている看護師は今後も安定した収入が見込めると思われます。働き方は今とは大きく変わっていくかも知れないです。
東京の不動産物件は、東京オリンピック以降、2025年問題以降、はたして不動産価格&不動産賃貸価格は下落するのか、それとも下落しないのか?
希望は下落しない方を望んでます。
【不動産価値の決まり方を考慮した上で2020年東京オリンピック後と2025年問題以降の日本の不動産の検討材料・自分メモ】
- 2020年東京オリンピック以降一部の地域を除いては、来日観光客減少が不動産価値に与える影響
- 来日観光客ーインバウンド需要に依存していく日本の経済が不動産価値に与える影響
- 消費税引き上げによる人々の不動産購入&売却が不動産へ与える影響
- もし消費税引き上げられた場合の優遇措置の有無が講じられるか?
- 少子高齢化、日本の人口比率が不動産に与える影響
- ベビーブームに生まれた世代が75歳の後期高齢者の年齢に達する2025年の社会保障制度維持が危ぶまれるていることが不動産に与える影響
- 世界の人々が日本の地理・地震大国のイメージが不動産所有に与える影響
- 不動産業者が発信している不確かさが懸念される情報(ロンドン五輪、前回の東京五輪後の不動産価格の引き合い)
- カジノ建設が議論され続けている&政策と日本経済の関係性が不動産所有に与える影響
- 富裕層や外国人投資家による都心マンションの売却&売り抜けの不動産所有者に与える影響
- 2020年東京オリンピック、インフラ整備と来日観光客インバウンドの関係性が不動産所有に与える影響
- 生産緑地の制限が解除2022年「生産緑地問題」が不動産所有者に与える影響
- 為替相場、円安・円高が不動産所有者に与える影響
今のところ、情報収集した結果、日本に不動産所有しているのは住宅ローンを抱えてなくても堅実では無い。
日本には容易には避けられない、地震や人口減少の問題があるので、厳しく検討した方が良さそうです。
売却してアメリカの不動産へ買い換えるか?
それとも他の国を検討する必要ありですね。
この記事の著者:ニューヨーク・カリフォルニア国際看護師(BSN)・1級ネイリスト カメナース